DX（デジタルトランスフォーメーション）は、医療分野にも新たな変革をもたらしています。この記事では、医療DXの概念や医療DXが推進される理由を、そのメリットとともに紐解いていきます。そして、ICT（情報通信技術）、AI（人工知能）などの最新技術が実際にどのように活用されているのか、全国の医療機関、企業からの成功事例をもとに解説します。
医療DXとは
医療DXの定義と3本の柱
厚生労働省によると、医療DXとは、「保健・医療・介護の各段階（疾病の発症予防、受診、診察・治療・薬剤処方、診断書等の作成、診療報酬の請求、医療介護の連携によるケア、地域医療連携、研究開発など）において発生する情報やデータを、全体最適された基盤（クラウドなど）を通して、保健・医療や介護関係者の業務やシステム、データ保存の外部化・共通化・標準化を図り、国民自身の予防を促進し、より良質な医療やケアを受けられるように、社会や生活の形を変えること」と定義されています。
医療DXは、サービスの効率化や質の向上により、以下の5点の実現を目指しています。
- 国民の更なる健康増進
- 切れ目なくより質の高い医療等の効率的な提供
- 医療機関等の業務効率化
- システム人材等の有効活用
- 医療情報の二次利用の環境整備
これらの実現に向け、日本では「医療DXの推進に関する工程表」にもとづき、①全国医療情報プラットフォームの創設、②電子カルテ情報の標準化等、③診療報酬改定DXを3本の柱とし、取組を進めています。
医療DXの必要性
医療DXが重要とされる理由は、医療業界が直面している多くの課題に対処するためです。現在、高齢化社会の進展により医療ニーズが増加しており、効率的な医療サービスの提供が求められています。また、医療情報の増大と複雑化により、デジタル技術による効率的な管理が必要です。さらに、COVID-19パンデミックは遠隔医療やデジタル健康管理の重要性を浮き彫りにし、医療DXの必要性を加速させました。これにより、医療業界全体がデジタル化の波に乗ることが急務となっています。
医療業界では、診療の質のばらつき、情報共有の煩雑さや手作業による管理の非効率性が問題となっています。医療記録の管理や患者データの共有が不十分な場合、診断ミスや治療の遅延が発生することがあります。さらに、患者の待ち時間や医療機関の運営コストの課題も見られ、これらの問題を解決するには医療DXの導入が必要です。デジタル技術の導入によって、これらの課題に対処し、より公平で質の高い医療サービスを提供することが可能になります。
医療DXを推進する利点
診断・治療の精度向上
医療DXは、診断や治療の精度向上に大きく貢献します。例えば、AIによる診断支援システムは、膨大なデータを迅速に分析し、より正確な診断を可能にします。また、患者一人ひとりの健康医療情報をもとに、個別最適化された治療計画を提案することができます。これにより、治療の効果を最大化し、患者の満足度を向上させることができます。さらに、リアルタイムでのデータモニタリングにより、疾患の早期発見や適切な介入が実現します。
コスト削減と医療リソースの最適化
医療DXはコスト削減と医療リソースの最適化にも寄与します。例えば、予約システムのデジタル化により、患者の来院予約の管理がスムーズになり、待ち時間の短縮が図れます。さらに電子カルテを導入すれば、医療記録の管理も効率化され、情報の検索や共有がかんたんになります。加えて、遠隔医療システムを導入することで、患者は自宅からでも医療サービスを受けることができ、医療機関はリソースの最適配分が可能になります。これにより、医療の質とサービスの効率が向上します。
データ活用による予防医療の強化
患者の健康データや生活習慣データを分析することで、疾患のリスクを予測し、予防策を講じることが可能になります。例えば、健康管理アプリは、ユーザーの健康状態をリアルタイムで監視し、異常があれば早期にアラートを発します。これにより、疾患の発症を未然に防ぎ、健康維持を支援することができます。将来的に、データにもとづく予防医療は医療費の削減にも寄与します。
医療DXにおける技術革新
AIと機械学習の活用
AIと機械学習は、医療DXの中核技術として活用されています。例えば、画像診断ではAIがCTスキャンやMRI画像を解析し、疾患の早期発見を支援します。また、機械学習アルゴリズムは、患者の過去のデータを学習し、予測診断やリスク評価を行います。これにより診断精度が向上し、医療従事者の負担が軽減されます。このように、AIは患者の症状や治療反応を分析し、個別化された治療計画の策定をサポートする役割を担います。
ビッグデータによる診断と治療の向上
医療分野のビッグデータは、大量の医療データを集約、分析することで、疾患のパターンやトレンドを把握することができます。例えば、集積された患者データを分析することで、疾患の発症リスクや治療法の効果を評価し、予防策や治療方針を改善します。このようなデータ駆動型アプローチは、診断の精度を高め、治療の個別化を進める鍵となります。
遠隔医療とIoTデバイスの進化
遠隔医療とIoT（Internet of Things）デバイスの進化も、医療DXの重要な側面です。IoTデバイスは、患者の健康データをリアルタイムで収集し、医療従事者に提供します。これにより、患者の健康状態を遠隔でモニタリングし、迅速な対応が可能になります。また、遠隔医療サービスの発展により、地域を問わず専門的な医療サービスを受けることができ、医療のアクセスが向上します。これらの技術革新は、医療の質と効率を大幅に改善します。
ロボットによる手術支援
ロボット手術システムは、高精度で微細な手術を可能にし、患者の回復を早めることができます。また、医師と協働することで手術の成功率が向上し、術後の合併症リスクが減少します。このようなロボティクスとオートメーションの導入は、医療の質を向上させるための重要な要素です。
全国の病院、研究所における事例
AIホスピタル｜慶應義塾大学病院
慶應義塾大学病院は、2018年10月に内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム「AI（人工知能）ホスピタルによる高度診断・治療システム」に採択され、IT化・AI化を推進しています。近年急速に進歩してきたさまざまなICT、AI技術を病院内に実装・統合し、実現可能なAIホスピタルモデルを構築しています。安心・安全で高度な先進医療を提供しながら、医療従事者の負担を軽減することを目指しています。
参考：慶應義塾大学病院「AI技術を活用した当院での取り組み（AIホスピタル）」
手術支援ロボット「ダヴィンチ」｜東京医科大学病院
手術支援ロボット「ダヴィンチ」は、アメリカのインテュイティヴ・サージカル社が開発した内視鏡下手術用の手術用ロボットです。名称はレオナルド・ダ・ヴィンチにちなんで付けられました。「ダヴィンチ」手術は、患者の体に小さな穴を開けて行う、傷口が小さい低侵襲の手術です。この術式は出血量を極端に抑え、術後の疼痛を軽減、機能温存の向上や合併症リスクの大幅な回避など、さまざまなメリットがあります。
参考：東京医科大学「手術支援ロボット「ダヴィンチ」徹底解剖」
遠隔集中治療支援システム「T-ICU（ティーアイシーユー）」｜さくら総合病院
愛知県丹羽郡のさくら総合病院では、重症患者を担当する医師が、遠隔で院外の集中治療専門医に治療方針等を相談できるシステム「T-ICU」を導入しています。 現代のICTを駆使することで、遠隔地にいる集中治療専門医と情報共有が可能となり、治療方針や病状への対応を議論できるようになっています。当院の常勤医師に、T-ICUの集中治療専門医の知識と経験が付加され、より高度な管理ができるようになりました。
参考：さくら総合病院「遠隔集中治療支援システム（T-ICU）」
未来創出HITO（ヒト）プロジェクト｜HITO病院
愛媛県四国中央市にあるHITO病院では、市民が健康に暮らしていくためにICTの利活用を推進し、医療の質と業務効率の向上を図るプロジェクト「HITOプロジェクト」に取り組んでいます。当院では、統合型歩行機能回復センターの開設、iPadを用いた実臨床データの参照、移動式術中CTスキャン「AIRO（アイロ）」の導入などを通して、「いきるを支える」医療を目指しています。
口腔癌診断支援システム｜株式会社電通総研×東京大学医学部附属病院
株式会社電通総研は、東京大学医学部附属病院とともに、AIを活用した口腔癌の画像診断支援システムの研究・開発に取り組み、擦過細胞診（病変部の表面部分を綿棒やブラシなどで擦ることにより、細胞を採取する方法）の代替検査手法の確立を目指しています。これにより、口腔癌の早期発見、患者の検査による心身の負荷軽減、医療の地域格差の緩和、予防医療などに貢献することが期待されます。
参考：株式会社電通総研「電通総研、東京大学医学部附属病院とAIを活用した口腔癌診断支援システムの共同研究・開発へ」
患者見守りシステムY’s keeper（ワイズキーパー）｜株式会社ワイズ・リーディング
株式会社ワイズ・リーディングが提供する「Y’s keeper」は、病院内に受信機を定点で配置し、発信機を持った患者が入ってはいけない場所に移動した際、アラートを表示させ危険を知らせてくれるモニタリングシステムです。患者一人ひとりに対して見守り条件の設定を変えることができるため、細やかな対応が可能です。リアルタイムに患者の位置を把握でき、移動履歴も管理できるため、事故を未然に防ぐことができます。
参考：株式会社ワイズ・リーディング「患者見守りシステムY’s keeper」
医療DXにはRESERVA
医療機関がDXを推進するにあたって、おすすめなのが予約システムの導入です。予約システムの機能は、来院や面会の予約管理にとどまらず、決済から顧客管理、さらにスタッフやリソースの調整に至るまで自動化する機能を持つシステムです。複数のツールやプラットフォームを切り替える手間は一切不要で、これにより、医療機関の業務プロセスがより効率的に進められるだけでなく、来院者にとってもわかりやすく使いやすい環境が提供されます。
現在多数の予約システムがありますが、医療機関が効率的にDXを促進するためには、実際に導入事例もあるRESERVAをおすすめします。RESERVAは、28万社が導入、700以上の医療機関も導入したという実績がある国内No.1予約システムです。予約受付をはじめ、機能は100種類を超えており、医療機関の業務プロセスがより効率的に進められます。初期費用は無料で、サポート窓口の充実やヘルプの利便性が高いため、予約システムの初導入となる病院、クリニックにもおすすめです。
まとめ
本記事では、医療DXの定義や、医療機関がDXを導入するメリットについて詳しく触れてきました。医療DXは、医療従事者や患者の負担軽減、来院予約の効率化、コスト削減を可能にします。DXを推進するにあたって課題を抱えている医療機関の関係者は、ぜひ本記事を参考にしてください。
RESERVA.mdでは、今後も医療DXに関する知見や事例を取り上げていきます。
