テレメディシンによる遠隔医療｜救命率を上げるDX

テレメディシンとは、医者がインターネット技術を利用して、遠くに住む患者に対して診療を行うサービスです。このシステムは、医者が不足している地域の人々や移動が困難な患者に対して有効な医療として活用されています。

そのようなテレメディシンには、医療不足の解消や感染症予防、病院の業務効率化といった多くのメリットがある一方で、遠隔であるため対応できない症状があることや、患者の容態が急変した際の処置が難しいという課題もあります。

本記事では、このようなテレメディシンのメリットと課題について、具体的に研究・開発を行う企業や大学の事例を交えながら詳しく解説していきます。

テレメディシンとは

テレメディシンとは、医師がインターネット技術を利用して、遠隔地にいる患者に診療を行うサービスを指します。具体的には、ビデオ通話やチャット機能を通じて、診察、処方箋の発行、治療計画の立案などが行われます。

テレメディシンは、もともと医者が少ない離島や人口が少ない地域で利用されていましたが、インターネットの普及と規制緩和により都市部でも普及しています。特に新型コロナウイルスの流行を契機に、非対面で診療できる利便性が評価され、多くの医療機関が導入を開始しました。このサービスは、予約から診察、処方、決済まで全てをオンラインで完結できるため、通院の手間を減らし、患者にとっても医療を受けやすい環境を整えています。

テレメディシンのメリット

医療不足の解消

都市部でも普及しているとはいえ、医者が不足している地域に医療を提供できる点がテレメディシンの最も大きなメリットです。これにより、患者は通院にかかる時間や負担を大幅に軽減できます。特に高齢者や慢性疾患を抱える患者は、遠隔での受診によって医師からの定期的なフォローアップを安心して受け続けられるため、長期的な健康管理が可能になります。

また、引っ越しや海外移住を行った患者も、引き続き居住地でかかりつけ医による診療を受けられます。テレメディシンは、地理的な障壁を超え、より多くの患者に適切な医療を提供するための有効な手段です。

感染症予防に効果的

テレメディシンは、感染症予防に非常に効果的です。対面での診察が不要なため、病院内での飛沫感染や空気感染など、二次感染のリスクを抑えることができます。これにより、免疫力が低い高齢者や持病を持つ患者も安心して診察を受けることが可能です。

新型コロナウイルスの流行時には、感染を恐れて受診を控えていた人々もテレメディシンを利用することで、安全に医療サービスを受けることができました。このように、テレメディシンはパンデミック時の感染予防策として重要な役割を果たしています。

病院の運営コストの削減

対面での診療は、患者の受付から診察、会計までの事務プロセスに多くの時間とリソースを割く必要があり、病院にとって大きな負担になります。その結果、診療の流れが滞りやすく、待ち時間が発生することが多くなります。

しかし、テレメディシンを導入することで、診察の予約から受付、会計までの手続きをすべてオンラインで完結できるため、事務作業を大幅に効率化することが可能になります。その結果、医療スタッフが受付や会計処理に費やす時間が減り、より多くの時間を患者対応や医療業務に集中できる環境が整います。

テレメディシンの課題

対応できる症状に限りがある

テレメディシンには多くのメリットがある一方で、対応できる症状に限りがあることは留意すべき点です。遠隔診療では、聴診や触診などの身体的な診察ができないため、詳細な診断が必要な症状には向きません。例えば、レントゲンや呼吸検査が必要な場合や切開や縫合が必要な傷病に関しては、対面診療が不可欠です。

また、テレメディシンでは検査ができないため患者の自覚症状に依存することが多く、対面診療と比較して正確な診断が難しいケースもあります。このように、テレメディシンは一部の軽症や慢性疾患のフォローアップには適していますが、すべての症状に対応できるわけではなく、必要に応じて対面診療を併用する必要があります。

緊急対応ができない

テレメディシンには、緊急対応が難しいという欠点があります。例えば、患者の容態が急変した際に、地域に医療機関があれば短時間で治療が可能ですが、遠隔医療ではそれが難しいです。そのため、医療が不足している地域では、テレメディシンを活用しながらも緊急時に備える対策が必要です。

デジタル・ディバイドに影響される

テレメディシンの実施には、パソコンやスマートフォンなどのデバイス操作が必要ですが、ICTリテラシーが不足している高齢者やデジタル機器に不慣れな人々にとっては、遠隔医療を十分に受けることが難しい場合が多いです。また、インターネット環境が不安定な地域では診察がスムーズに進まないことがよくあり、医療提供が困難になるという課題もあります。

そのため、患者や医師に対してICTリテラシーをサポートし、使いやすいオンラインシステムを導入することが重要です。それに加えて、安定した通信環境の整備も不可欠です。

テレメディシンに関する研究の事例

NTTコムウェア

従来の救急医療の現場では、救急車で患者が運ばれた際、専門医がいない病院に搬送されると対応可能な病院を探すのに時間がかかるという問題がありました。

この問題を解決するため、NTTコムウェアは国立循環器病センターと共同で「モバイル・テレメディシン・システム」を開発しました。このシステムは、携帯通信技術を活用し、救急車内から患者の心電図や血圧などの情報をリアルタイムで病院に送信します。これにより、専門医がいる病院は搬送段階で患者の状態を把握し、救急救命士に適切な指示を出すことが可能です。この技術は、緊急時の医療対応を大幅に改善し、早期治療の実現に貢献しました。

参考：NTTコムウェア「モバイル・テレメディシン・システム」

横浜市立大学

横浜市立大学は、AI技術を活用した遠隔ICUシステムの実装に向けた研究を進めています。この研究は、集中治療が必要な重症患者をAIを使って遠隔で見守り、容態の変化や重症度の評価を自動化することを目指しています。特に集中治療の専門医が不足している医療現場では、患者をリアルタイムでモニタリングできるシステムは、医療不足の有効な解決策となると期待されています。

この遠隔ICUシステムは、患者のバイタルサインや映像データを分析し、痛みや精神状態なども含めた総合的な評価を行います。これにより、遠隔の専門医がリアルタイムで指示を出せる環境が整い、高品質かつハイスピードな医療が実現します。

参考：横浜市立大学「AI技術により重症患者さんを見守る遠隔ICUサービスの実装研究課題が、AMED「医工連携・人工知能実装研究事業」に採択されました」

順天堂大学

順天堂大学は、3次元オンライン診療システム「Holomedicine（ホロメディスン）」を開発しました。このシステムを利用することで、遠隔地にいる患者の動作を3次元でリアルタイムでスキャンし、対面しているかのように診察を行うことができます。特にパーキンソン病のような運動障害を持つ患者に対して、対面診療と同等の精度で運動症状を評価できることが実証されています。

新型コロナウイルスの影響で通院が難しい患者のために安全な診療が求められる中、このシステムは遠隔地からでも専門医の診察を可能にし、患者の負担を軽減します。

参考：順天堂大学「3次元オンライン診療システムを開発」

テレメディシンにはRESERVA

病院やクリニックでテレメディシンを行う際におすすめなのが予約システムの導入です。診療予約や面会、予防接種など、予約管理と患者の管理を一元化します。予約システムの機能は、予約管理にとどまらず、決済から顧客管理、さらにスタッフやリソースの調整に至るまで自動化する機能を持つシステムです。複数のツールやプラットフォームを切り替える手間は一切不要で、これにより、業務プロセスがより効率的に進められるだけでなく、患者にとってもわかりやすく使いやすい環境が提供されます。

現在多数の予約システムがありますが、効率的にDXを促進するためには、実際に導入事例もあるRESERVAをおすすめします。RESERVAは、28万社が導入、700以上の医療機関も導入したという実績がある国内No.1予約システムです。予約受付をはじめ、機能は100種類を超えており、医療機関の業務プロセスがより効率的に進められます。初期費用は無料で、サポート窓口の充実やヘルプの利便性が高いため、予約システムの初導入となる医療施設の方にもおすすめです。

RESERVAは、予約状況の再確認通知を配信するリマインドメール機能、管理画面上でZoomミーティングを作成、開始できるZoom連携機能などが搭載されており、テレメディシンを行うには最適なシステムです。

まとめ

本記事では、テレメディシンのメリットや課題、実際に開発に取り組む企業や大学の事例について詳しく触れてきました。テレメディシンは、医療不足の解消、感染症予防、病院の運営コストの削減を実現します。医療サービスの提供方法に悩んでいる医療機関の関係者は、ぜひ本記事を参考にしてください。

RESERVA.mdでは、今後も医療DXに関する知見や事例を取り上げていきます。